いつも応援ありがとうございます。
もう、本当に申し訳ありません。
せっかくメールをお送り下さったのに、迷惑メールフォルダに直行してしまう
Gmailが恨めしい。2週間も気がつかず、誠に申し訳ない。
該当された方へ、この場を借りてお詫び申し上げます。
頂いたメールに僕がお返事をしないというのは基本ありませんので、もしも
返事がこないことがありましたらFacebookなどからアプローチするなどして
頂けると、より確実になると思います。
問い合わせに反応がないなどサービス提供者として罵声を浴びせられて然る
べきこと。たとえ無料であったとしても。
誠実さから信用を積み重ねることこそが僕のビジネスの原点。お問い合わせ
には必ずお返事を致しますので、今後とも宜しくお願い申し上げます。
まあ、Googleが悪いんじゃないんです。自動振り分けをしなければいけない
ような環境を作り上げたスパム業者が全て悪いんです。
社会のリソースを浪費するスパム業者に、もっと厳罰を与えて欲しいですね。
ビジネスコミュニケーションツールはどれも一長一短
今までも何度かこのようなことが続いていますし、問い合わせ窓口をメール
ではなくもっと確実な何かに変えた方がいいのかもしれませんね。
ただ、昔でいう掲示板のようなものは設置するとすぐに広告業者のスパムが
大発生してしまいますし、あまり特殊なツールにしてしまうとついてこれず
そもそも諦めてしまう方が出てしまう。
悩みどころです……。
連絡手段というと、不動産投資家でも規模を大きく、多数の不動産業者さん
や管理会社さんと付き合いのあるベテランの中には、独自の方法でシステム
を構築されている方がいます。
メーリングリストを用いたり、チャットワーク等のようなビジネスツールを
用いたり。Facebookもそういった目的に使えますね。
広く深く情報のやり取りをしなければいけない人にとって、インターネット
を利用して環境作りをすることは現代社会では必須かもしれませんね。
僕はまだ2棟しか所有をしておりませんので、個別にメール対応で業務に支障
はありません。
が、これが4棟、5棟となり、それぞれ管理会社が別々だったりしたら確かに
パニックを起こしそうです。
管理能力の向上及びリスクマネジメントのためにも、何らかのシステム構築
をすることが現代的なビジネスなのでしょう。
一応ウェブ上でそういったものにも使えそうなツールが手元にありますから、
今は使わずに放置してしまっていますが暇な時にでも研究しておくのもよい
かもしれません。
問題は、管理会社さんなどがついてこれるかどうか、ですが。
古くからの事業者さんが不動産関連には多く、未だにファックスが業務上の
中心となっているところが多数あります。もしやるとしたら徹底した根回し
が必要となりそうです。
ITリテラシーを高めることはもはや必須
それにしてもインターネットがここまで発展して、本当に便利になりました。
連絡業務のほとんどはメールで可能ですし、電話も最近の携帯電話では通話
料金が月額固定となるのが当たり前。電話料金が低価格・月額固定となった
のもネット通話が発達して、価格競争力をつける必要ができたため。
個人レベルの事業であれば、通信費なんてごく僅かな金額で済みます。
書類なども、公的な書類以外はPDF化してメールで送れてしまいます。見せる
だけなら公的なものでもPDFで十分。
書類のやり取りをする際に郵送だと往復で百円以上は掛かりますし、安全性
を高めるならば数百円は必要です。年間を通じると結構な額になってしまう
のが、無料同然。しかも即日到着です。
印刷代すら要りません。不動産投資程度の事業であれば、事務的経費はほぼ
ゼロに近づけることができます。
税務に必要な書類については、僕も念のため印刷して紙で送付をしています
が、これもそのうち全て電子化してしまっていいかもしれません。
先送りされたとはいえ消費税は2017年4月から10%に増税されます。インフレ
もより加速していきます。経費は削減できるに越したことはありません。
それに年々家賃は減少していく可能性があるものです。不動産投資において
経費をできる限り少なくするのは生き残るために必須。
せっかく経費削減を可能とするリソースであるインターネットが手元にある
のですから、使わない手はない。
年代問わず、ITリテラシーには個人差があります。
最近は若い世代がパソコンを使えなくなってきている傾向もあるようですね。
スマートフォンさえあれば、確かに娯楽程度にはパソコンはあまり必要ない
かもしれません。
ですが、残念ながら今のところ、まだまだビジネスにおいてパソコンを排除
することはできません。
基本的な業務はほとんどスマートフォンやタブレットデバイスで代替可能と
なりましたが、ちょっと複雑なことをしようとするとパソコンが必須です。
法人一つ作るにも、パソコンが使えなければ電子署名できませんから自分で
設立してコスト削減、とはいかない訳で。
来るべきコストアップ時代のために、早い段階からコスト削減体制を作り、
ITリテラシーを向上させておくことも、安定して事業を存続させていく為に
必要なことであると思います。
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